療担規則 第一章 保険医療機関の療養担当

診療報酬点数表Web より
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第一条 (療養の給付の担当の範囲)

(療養の給付の担当の範囲)
第一条 保険医療機関が担当する療養の給付並びに被保険者及び被保険者であつた者並びにこれらの者の被扶養者の療養(以下単に「療養の給付」という。)の範囲は、次のとおりとする。
一 診察
二 薬剤又は治療材料の支給
三 処置、手術その他の治療
四 居宅における療養上の管理及びその療養に伴う世話その他の看護
五 病院又は診療所への入院及びその療養に伴う世話その他の看護


第二条 (療養の給付の担当方針)

(療養の給付の担当方針)
第二条 保険医療機関は、懇切丁寧に療養の給付を担当しなければならない。

2 保険医療機関が担当する療養の給付は、被保険者及び被保険者であつた者並びにこれらの者の被扶養者である患者(以下単に「患者」という。)の療養上妥当適切なものでなければならない。


第二条の二 (診療に関する照会)

(診療に関する照会)
第二条の二 保険医療機関は、その担当した療養の給付に係る患者の疾病又は負傷に関し、他の保険医療機関から照会があつた場合には、これに適切に対応しなければならない


第二条の三 (適正な手続の確保)

(適正な手続の確保)
第二条の三 保険医療機関は、その担当する療養の給付に関し、厚生労働大臣又は地方厚生局長若しくは地方厚生支局長に対する申請、届出等に係る手続及び療養の給付に関する費用の請求に係る手続を適正に行わなければならない。


第二条の四 (健康保険事業の健全な運営の確保)

(健康保険事業の健全な運営の確保)
第二条の四 保険医療機関は、その担当する療養の給付に関し、健康保険事業の健全な運営を損なうことのないよう努めなければならない。


第二条の四の二 (経済上の利益の提供による誘引の禁止)

(経済上の利益の提供による誘引の禁止)
第二条の四の二 保険医療機関は、患者に対して、第五条の規定により受領する費用の額に応じて当該保険医療機関が行う収益業務に係る物品の対価の額の値引きをすることその他の健康保険事業の健全な運営を損なうおそれのある経済上の利益の提供により、当該患者が自己の保険医療機関において診療を受けるように誘引してはならない。

2 保険医療機関は、事業者又はその従業員に対して、患者を紹介する対価として金品を提供することその他の健康保険事業の健全な運営を損なうおそれのある経済上の利益を提供することにより、患者が自己の保険医療機関において診療を受けるように誘引してはならない。


第二条の五 (特定の保険薬局への誘導の禁止)

(特定の保険薬局への誘導の禁止)
第二条の五 保険医療機関は、当該保険医療機関において健康保険の診療に従事している保険医(以下「保険医」という。)の行う処方せんの交付に関し、患者に対して特定の保険薬局において調剤を受けるべき旨の指示等を行つてはならない。

2 保険医療機関は、保険医の行う処方せんの交付に関し、患者に対して特定の保険薬局において調剤を受けるべき旨の指示等を行うことの対償として、保険薬局から金品その他の財産上の利益を収受してはならない。


第二条の六 (掲示)

(掲示)
第二条の六 保険医療機関は、その病院又は診療所内の見やすい場所に、第五条の三第四項、第五条の三の二第四項及び第五条の四第二項に規定する事項のほか、別に厚生労働大臣が定める事項を掲示しなければならない。

関連告示
療担規則及び薬担規則並びに療担基準に基づき厚生労働大臣が定める掲示事項等


第三条 (受給資格の確認)

(受給資格の確認)
第三条 保険医療機関は、患者から療養の給付を受けることを求められた場合には、その者の提出する被保険者証によつて療養の給付を受ける資格があることを確めなければならない。ただし、緊急やむを得ない事由によつて被保険者証を提出することができない患者であつて、療養の給付を受ける資格が明らかなものについては、この限りでない。


第三条の二 (要介護被保険者等の確認)

(要介護被保険者等の確認)
第三条の二 保険医療機関等は、患者に対し、訪問看護、訪問リハビリテーションその他の介護保険法(平成九年法律第百二十三号)第八条第一項に規定する居宅サービス又は同法第八条の二第一項に規定する介護予防サービスに相当する療養の給付を行うに当たっては、同法第十二条第三項に規定する被保険者証の提示を求めるなどにより、当該患者が同法第六十二条に規定する要介護被保険者等であるか否かの確認を行うものとする。


第四条 (被保険者証の返還)

(被保険者証の返還)
第四条 保険医療機関は、当該患者に対する療養の給付を担当しなくなつたとき、その他正当な理由により当該患者から被保険者証の返還を求められたときは、これを遅滞なく当該患者に返還しなければならない。ただし、当該患者が死亡した場合は、健康保険法(大正十一年法律第七十号。以下「法」という。)第百条、第百五条又は第百十三条の規定により埋葬料、埋葬費又は家族埋葬料を受けるべき者に返還しなければならない。


第五条 (一部負担金等の受領)

(一部負担金等の受領)
第五条 保険医療機関は、被保険者又は被保険者であつた者については法第七十四条の規定による一部負担金、法第八十五条に規定する食事療養標準負担額(同条第二項の規定により算定した費用の額が標準負担額に満たないときは、当該費用の額とする。以下単に「食事療養標準負担額」という。)、法第八十五条の二に規定する生活療養標準負担額(同条第二項の規定により算定した費用の額が生活療養標準負担額に満たないときは、当該費用の額とする。以下単に「生活療養標準負担額」という。)又は法第八十六条の規定による療養(法第六十三条第二項第一号に規定する食事療養(以下「食事療養」という。)及び同項第二号に規定する生活療養(以下「生活療養」という。)を除く。)についての費用の額に法第七十四条第一項各号に掲げる場合の区分に応じ、同項各号に定める割合を乗じて得た額(食事療養を行つた場合においては食事療養標準負担額を加えた額とし、生活療養を行つた場合においては生活療養標準負担額を加えた額とする。)の支払を、被扶養者については法第七十六条第二項、第八十五条第二項、第八十五条の二第二項又は第八十六条第二項第一号の費用の額の算定の例により算定された費用の額から法第百十条の規定による家族療養費として支給される額に相当する額を控除した額の支払を受けるものとする。

2 保険医療機関は、食事療養に関し、当該療養に要する費用の範囲内において法第八十五条第二項又は第百十条第三項の規定により算定した費用の額を超える金額の支払を、生活療養に関し、当該療養に要する費用の範囲内において法第八十五条の二第二項又は第百十条第三項の規定により算定した費用の額を超える金額の支払を、法第六十三条第二項第三号に規定する評価療養(以下「評価療養」という。)又は同項第四号に規定する選定療養(以下「選定療養」という。)に関し、当該療養に要する費用の範囲内において法第八十六条第二項又は第百十条第三項の規定により算定した費用の額を超える金額の支払を受けることができる。


第五条の二 (領収証等の交付)

(領収証等の交付)
第五条の二 保険医療機関は、前条の規定により患者から費用の支払を受けるときは、正当な理由がない限り、個別の費用ごとに区分して記載した領収証を無償で交付しなければならない。

2 厚生労働大臣の定める保険医療機関は、前項に規定する領収証を交付するときは、正当な理由がない限り、当該費用の計算の基礎となつた項目ごとに記載した明細書を交付しなければならない。ただし、領収証を交付するに当たり明細書を常に交付することが困難であることについて正当な理由がある場合は、患者から求められたときに交付することで足りるものとする。

3 前項に規定する明細書の交付は、正当な理由がある場合を除き、無償で行わなければならない。


第五条の三 (食事療養)


(食事療養)
第五条の三 保険医療機関は、その入院患者に対して食事療養を行うに当たつては、病状に応じて適切に行うとともに、その提供する食事の内容の向上に努めなければならない。

2 保険医療機関は、食事療養を行う場合には、次項に規定する場合を除き、食事療養標準負担額の支払を受けることにより食事を提供するものとする。

3 保険医療機関は、第五条第二項の規定による支払を受けて食事療養を行う場合には、当該療養にふさわしい内容のものとするほか、当該療養を行うに当たり、あらかじめ、患者に対しその内容及び費用に関して説明を行い、その同意を得なければならない。

4 保険医療機関は、その病院又は診療所の病棟等の見やすい場所に、前項の療養の内容及び費用に関する事項を掲示しなければならない。


第五条の三の二 (生活療養)

(生活療養)
第五条の三の二 保険医療機関は、その入院患者に対して生活療養を行うに当たつては、病状に応じて適切に行うとともに、その提供する食事の内容の向上並びに温度、照明及び給水に関する適切な療養環境の形成に努めなければならない。

2 保険医療機関は、生活療養を行う場合には、次項に規定する場合を除き、生活療養標準負担額の支払を受けることにより食事を提供し、温度、照明及び給水に関する適切な療養環境を形成するものとする。

3 保険医療機関は、第五条第二項の規定による支払を受けて生活療養を行う場合には、当該療養にふさわしい内容のものとするほか、当該療養を行うに当たり、あらかじめ、患者に対しその内容及び費用に関して説明を行い、その同意を得なければならない。

4 保険医療機関は、その病院又は診療所の病棟等の見やすい場所に、前項の療養の内容及び費用に関する事項を掲示しなければならない。


第五条の四 (保険外併用療養費に係る療養の基準等)

(保険外併用療養費に係る療養の基準等)
第五条の四 保険医療機関は、評価療養又は選定療養に関して第五条第二項の規定による支払を受けようとする場合において、当該療養を行うに当たり、その種類及び内容に応じて厚生労働大臣の定める基準に従わなければならないほか、あらかじめ、患者に対しその内容及び費用に関して説明を行い、その同意を得なければならない。

2 保険医療機関は、その病院又は診療所の見やすい場所に、前項の療養の内容及び費用に関する事項を掲示しなければならない。


第六条 (証明書等の交付)

(証明書等の交付)
第六条 保険医療機関は、患者から保険給付を受けるために必要な保険医療機関又は保険医の証明書、意見書等の交付を求められたときは、無償で交付しなければならない。ただし、法第八十七条第一項の規定による療養費(柔道整復を除く施術に係るものに限る。)、法第九十九条第一項の規定による傷病手当金、法第百一条の規定による出産育児一時金、法第百二条の規定による出産手当金又は法第百十四条の規定による家族出産育児一時金に係る証明書又は意見書については、この限りでない。


第七条 (指定訪問看護の事業の説明)

(指定訪問看護の事業の説明)
第七条 保険医療機関は、患者が指定訪問看護事業者(法第八十八条第一項に規定する指定訪問看護事業者並びに介護保険法第四十一条第一項本文に規定する指定居宅サービス事業者(訪問看護事業を行う者に限る。)及び同法第五十三条第一項に規定する指定介護予防サービス事業者(介護予防訪問看護事業を行う者に限る。)をいう。以下同じ。)から指定訪問看護(法第八十八条第一項に規定する指定訪問看護並びに介護保険法第四十一条第一項本文に規定する指定居宅サービス(同法第八条第四項に規定する訪問看護の場合に限る。)及び同法第五十三条第一項に規定する指定介護予防サービス(同法第八条の二第四項に規定する介護予防訪問看護の場合に限る。)をいう。以下同じ。)を受ける必要があると認めた場合には、当該患者に対しその利用手続、提供方法及び内容等につき十分説明を行うよう努めなければならない。


第八条 (診療録の記載及び整備)


(診療録の記載及び整備)
第八条 保険医療機関は、第二十二条の規定による診療録に療養の給付の担当に関し必要な事項を記載し、これを他の診療録と区別して整備しなければならない。


第九条 (帳簿等の保存)


(帳簿等の保存)
第九条 保険医療機関は、療養の給付の担当に関する帳簿及び書類その他の記録をその完結の日から三年間保存しなければならない。ただし、患者の診療録にあつては、その完結の日から五年間とする。


第十条 (通知)

(通知)
第十条 保険医療機関は、患者が次の各号の一に該当する場合には、遅滞なく、意見を付して、その旨を全国健康保険協会又は当該健康保険組合に通知しなければならない。
一 家庭事情等のため退院が困難であると認められたとき。
二 闘争、泥酔又は著しい不行跡によつて事故を起したと認められたとき。
三 正当な理由がなくて、療養に関する指揮に従わないとき。
四 詐欺その他不正な行為により、療養の給付を受け、又は受けようとしたとき。


第十一条 (入院)

(入院)
第十一条 保険医療機関は、患者の入院に関しては、療養上必要な寝具類を具備し、その使用に供するとともに、その病状に応じて適切に行い、療養上必要な事項について適切な注意及び指導を行わなければならない。

2 保険医療機関は、病院にあつては、医療法(昭和二十三年法律第二百五号)の規定に基づき許可を受け、若しくは届出をし、又は承認を受けた病床数の範囲内で、診療所にあつては、同法の規定に基づき許可を受け、若しくは届出をし、又は通知をした病床数の範囲内で、それぞれ患者を入院させなければならない。ただし、災害その他のやむを得ない事情がある場合は、この限りでない。


第十一条の二 (看護)

(看護)
第十一条の二 保険医療機関は、その入院患者に対して、患者の負担により、当該保険医療機関の従業者以外の者による看護を受けさせてはならない。

2 保険医療機関は、当該保険医療機関の従業者による看護を行うため、従業者の確保等必要な体制の整備に努めなければならない。


第十一条の三 (報告)

(報告)
第十一条の三 保険医療機関は、厚生労働大臣が定める療養の給付の担当に関する事項について、地方厚生局長又は地方厚生支局長に定期的に報告を行わなければならない。

2 前項の規定による報告は、当該保険医療機関の所在地を管轄する地方厚生局又は地方厚生支局の分室がある場合においては、当該分室を経由して行うものとする。




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iddm.21 本間秀行

Author:iddm.21 本間秀行
ようこそ!
あなたは、
自己分泌インスリン(膵β細胞)能が
絶対的枯渇する
劇症1型糖尿病(Type-1B)
患者と、
患者の
生命維持
の為の治療を
正しく
理解してくれる
良き友人です。

絶対的とは
特定のウィルス

■ [参考]特定のウィルスとは:・・・
 ①コクサッキーBウィルス 
 ②サイトメガロウィルス 
 ③EBウィルス 
 ④ムンプスウィルス 
 ⑤風疹ウィルス 
 ⑥ロタウィルス 
 ⑦ピコルナウィルス 
 ⑧エコーウィルス 
 ⑨Ljungan(ユンガン)ウィルス
 など、


『複数』

ほぼ同時
による発症

であって、

※殆どの
乳児・幼児・小児が感染し、
適切な治療をすれば免疫力のつく 
一般的な
乳幼児感染症とは
異なります。


特定のウィルス検査
膵島移植申請の登録時の、
外注による
(血中ウィルスの)血液検査で、
1型糖尿病であれば、
発症後数十年経っても、
必ず複数の該当ウィルス遺伝子が判明
(その血液で概算的な「感染時」値と「現在値」の目安値が判明)
します。

これらのウィルスが精密検査でも検出されない場合は、
何らかの相対的原因を持って発症した可能性が高い
2型糖尿病であると
断定

できます。


2型糖尿病特有の相対的原因(一部)とは
ストレス、
疾病、
遺伝・各種遺伝子異常も含む
(一例)
高インスリン血症、
MODY,
ミトコンドリア糖尿病[MID]、
その他の糖尿病、

妊娠糖尿病、
肝性糖尿病、
腎性糖尿病
 等、

さり気なく、
何げない
欧米食
に傾いた、
普段の「食」生活習慣によって
抗体を介した発症は、
食事を作る母親の、
栄養についての無理解や
作る料理の
偏った中身、
父親の好き嫌いで偏る
食生活にも「主原因」がある

『母原病』
叉は
『父原病』

とも言えます。
:特に

抗GAD抗体・・・gaba由来
抗IA-2抗体・・・たんぱく由来

が発症原因の場合 
膵β細胞の機能不全をもたらす原因の
各種抗体を抱える
『食』が原因であり、
多い・少ない等の「量」に関わらず、

 「白物」
 「粉物」
 「油物」

その他、

 「偏食」
 「過食」
 「拒食」

 「だらだら食い」
 「一気食い」
 「ながら食い」
 「ご褒美食い」

※糖質の多い

 「健康飲料症候群」
 「ペットボトル症候群」

等々の
『食(飲食)』習慣です。

 白物
:白米、パン、麺類、白砂糖、精製塩、製粉された小麦粉etc.
 粉物
:製粉された小麦粉で作られた各種食材、パン、麺類、菓子類、お好み焼きetc.
 油物
:揚げ物、天麩羅、フライ、スナック菓子、バター、ラード、マヨネーズ、動物肉、マーガリンなどのトランス脂肪酸etc.


肝臓、
腎臓、
膵臓疾患を含む
様々な
疾病や
ストレス、
癌、
怪我、
肥満、
るい痩(激やせ)、
運動不足、
高血圧、
高脂血症、
高コレステロール血症、

糖尿病の経口血糖降下薬や
医療過誤 で用いられる
2型糖尿病患者へのインスリン
外部からの インスリン注射 は、
自らの生体の
「自己分泌インスリン能」を
分泌不全や
機能不全にする
働きのある
「抗体」を作ります。
:=抗インスリン抗体=抗IAA抗体
を含む。
持病に関連する
様々な薬物、
妊娠、
及び 
インフルエンザや
普段の風邪 
親の離婚、
肉親の離別・死別、
犯罪 
友人および
仕事や
パートナーとのトラブル 
等々 
精神的・肉体的な 
様々な
「ストレス」等々・・・が
「トリガー(引き金)」となって 
機能不全の働きを持つ
抗体を抱える
インスリン依存状態2型糖尿病 は発症します。


劇症1型糖尿病とは
・・・上記等の
相対的原因を一切 持たず

劇症とは
短期間
劇症=数日から数週間)で
自己分泌インスリン能が絶対的破壊・枯渇する障碍であり、
一刻の
猶予もなく 
適時適切な診断で
インスリンを
適切量打たなければ
合併症を
抱えずに
数日から数週間で「死亡」します。


※ 合併症を抱えるタイプは、
ほぼ 100% 2型糖尿病 です。


1型糖尿病の
膵β細胞「枯渇」の判定

:自己分泌インスリン能
(高感度 C-ペプチド値「CPR」)が
0.1ng/ml未満
・・・未満はその数値は含みません。
(小数点以下二桁で、限りなく「0.00ng/ml」に近い値が枯渇の定義です。)

1型糖尿病であれば、
同時に、
IRI値
(高感度 血中インスリン濃度)
も測定感度以下の
「枯渇」の数値
になります。


尚、
このIRI値は、
自己分泌インスリンの血中濃度 であり、
外部からインスリン注射を打っていても反応しません。

濃度の高い場合
(正常値や、以下、並み、または それ以上)は、
自己分泌インスリンが
温存・残存している場合は
2型糖尿病特有の
「機能不全・分泌不全」であり、
インスリン抵抗性の
2型糖尿病となります。


なお、
本邦(日本人)の患者の
99%以上を占める(談:河盛隆造)
2型糖尿病
の、
相対的な原因を一つでも持つ 
インスリンを用いる2型糖尿病(Type-1Aを含む)は、
メタボや肥満体型の方は少なく、
概して『普通体型』の方が多く
男女問わず、
幼児・小児発症や
若年発症、
成人発症、
老人発症などの
各世代にも多く、
2型糖尿病の
医原性インスリン依存状態


●インスリン受容性2型糖尿病
 (Type-2s)
●インスリン欠乏性2型糖尿病
 (Type-2d)


のタイプは
Type-1.5 
または 
SP1型糖尿病ともよばれる
が、
不適切な医療過誤によるものであり
2型糖尿病の個々人が持つ 
様々な生活習慣の
原因を取り除く努力をし、
インスリンを止めるように努めなければ、
後戻りのできない様々な合併症から
逃れられない病型となり
悪徳な医者の金儲けの
「道具」
「出汁(ダシ)」や
「餌食」になる
医者の都合の良い病気
となります。

これら2型糖尿病は、
抵抗性となっている
様々な主原因・主病を
改善・取り除くことで、
インスリン注射はもちろんの事 
経口血糖降下剤等からも
離脱出来ます。

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